モバイル型「胎児モニター」、被災地へ貸し出し　　産婦人科医会 2024/1/11

メロディインターナショナルのモバイル型胎児モニターiCTGが、1/1に発生した能登半島地震で被災した地域へ貸し出されました。

昨年10月より、石川県立中央病院を核とした遠隔分娩監視システムが導入されており、救急搬送などに活用されていました。震災発生当初より、石川県の医療関係者、及び千葉県亀田総合病院の医師からご相談を受けて、個別にご協力をしてきましたが、この度、日本産婦人科医会様より正式な要請を受けまして、今回の貸し出しとなりました。

産科医が不足している奥能登中心に「遠隔分娩監視システム」20日から運用開始 2023/10/11

日本産婦人科医会ではすでに2021年に、災害時における分娩支援システム－支援依頼方法－が示されております。

・災害時における周産期医療 3．災害時における分娩支援システム－支援依頼方法－

（記事より引用）

能登半島地震を受け、日本産婦人科医会（JAOG）は、石川県産婦人科医会の会員を対象として、モバイル型の胎児モニター「分娩監視装置iCTG」の貸し出しを始めた。通信環境が整っていれば、妊婦が避難所などにいても、医師が遠隔管理できるとしている。10日時点で、モニターは恵寿総合病院（石川県七尾市）で稼働中だ。

開発企業のメロディ・インターナショナル（高松市）の協力を得て、9日から希望者を募っている。日本産婦人科医会が運用を手配し、手を挙げた会員への貸与は、3カ月間程度を想定。医療機関への輸送上の課題などに対応するため、医会の事務局で希望者の相談を受け付ける。

●コロナ禍でも貸し出し

この製品は、妊娠後期の28週以降の健診で用いる胎児モニターを小型化させたもの。IoT機器としてスマートデバイスと連動させることで、場所を問わず、妊婦管理を行うことができる。取得データは、周産期遠隔医療プラットフォーム「Melodyi」で、医師がクラウド上でアクセスできる。2018年に医療機器として薬事認証を得ている。

新型コロナが拡大した緊急事態宣言下では、JAOG会員が勤務する周産期センターなどに、無料で貸し出した実績がある。

JAOGの平田善康常務理事は「被災した妊婦は心身ともに不安を抱えているはずなので、モニターの活用で、それらを少しでも和らげることができたら」と話している。